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ここ数年前からテレビでは『スマホゲーム』のCMが盛んに流されるようになりました。特に夕食時となると1回のCMで1つはあるのではないか頻度なのですが、アメリカの調査会社によるとこのスマホゲームにおける1人あたりの課金額が日本はアメリカの3.6倍ほど多かったことがわかったそうです。

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「基本無料でプレイ可能(Free-to-play)」というジャンルのゲームは特に若い人であれば1つくらいはインストールされていると思いますが、そのようなジャンルのゲームに対するひと月あたりの課金額は世界で最も日本が多いことがわかったそうです。

スマホゲーの世界市場が250億ドルへ上昇、日本は世界2位の51.6億ドル | Game*Spark - 国内・海外ゲーム情報サイト

これは米国の調査会社EEDARが発表したもので、月にスマホゲームに費やす金額の統計によると日本が1人平均約2,887円でこれは2位韓国の約1,539円(1.87倍)で、3位北米の約793円(3.64倍)、4位中国の約345円(8.36倍)となっています。 

一方、スマホゲーム市場の規模は北米の約6,492億円、日本6,192億円、中国が6,012億円、韓国が1,644億円でプレイヤー数に関しては日本が4,580万人とされこの数値は中国の1/8、北米の1/3の人口しかいないにも関わらず日本の市場規模は2位となっています。

スマホゲームにはダウンロード自体は無料で実際のゲームも無料で遊ぶことができるものがあり、有料アイテム等を買うことでゲームを有利に進めていくことができるというものがほとんどです。これを「基本無料でプレイ可能(Free-to-play F2P)」などと呼んでおり、課金して買うことができるアイテムとは期間限定の強いカードだったり、そのカードを強化するアイテムまたは時間などを短縮するアイテムが大半です。(テレビCMで流れるスマホゲームはそのほとんどがF2P)

F2Pに関しては過去、経済学者がいかにして課金させるかトリックが幾つ設けらているとブログで発表しており、例えば若い年齢層が好みそうなキャラクターを使用したり、有料アイテムを買うことができるゲーム内の通貨を半額にして販売するということもその1つとしています。

参考:基本料無料ゲームに潜む巧妙な儲けの戦略 : ZAPZAP!

実はアメリカやEUではこの手のF2Pに規制が設けられているのですが日本は野放しになっておりギャンブルに近い状態になっているともされています。
また2014年7月、EUではアップルとグーグルに対し無料と謳うゲームであってもゲームをクリアするまでに必要な平均的な金額(つまり課金額)を提示するよう求めており、これに従わない場合はアップルとグーグルに対し個別政府を通じ訴訟を起こすとも警告していました。

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