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電子機器のデータ復旧を行う業界団体である日本データ復旧協会(DRAJ)は昨年2014年1月~12月に行った統計データを発表しています。

個人や企業相手にデータ復旧を行う会社がありますよね。日本データ復旧協会はそのような会社が7社加盟している協会なのですが、昨年(2013年の統計)に引き続き2014年の統計データを発表しています。

2014年 データ復旧業界の市場規模についての調査結果を発表 | 日本データ復旧協会-DRAJ

日本データ復旧協会によると、昨年の傾向としてPCの出荷台数が低迷するなかHDDの復旧依頼件数は協会だけで81,000台となり前年比8,000台増になったとしています。その理由として「スマートフォン・タブレット等の普及による、NAS等のバックアップ用ストレージ(外部記憶装置)の増加が反映し、微増となったものと考えられます」としてます。(NASとはネットワークストレージのこと。オンラインで接続できる外部記憶装置)

大切なデータを復元、復旧するにはこの手の業者に依頼するしかないのですが、復旧率はどのくらいかという点について協会によると81,000台のうち64,800台(80%)が復旧できたとしています。

ただし、SSDやSDカードといったNAND型フラッシュメモリを採用した記憶装置は例外としており「多大な時間と工数を投資しても、データが復旧できる可能性は極めて低いのが現状です」とのことで記憶装置におけるデータ復旧はほぼ不可能としています。
また、スマートフォンについても同様で特にiPhone, iPadではセキュリティによりデータが暗号化されており「データ削除後の復元は困難な場合が多い」としています。この手の記憶装置は上記と同じメモリーが採用されているため故障した場合のデータの復旧は困難かほぼ不可能と考えられます。その上で日本データ復旧協会によると「データのバックアップを定期的に行うことを強くオススメします」とのことです。


協会がその他に注意を促していることとしてデータ復旧会社が謳う『復元率』があります。協会によると、まず依頼主からこのデータを復旧してほしいという正確に知らせられない限り「データ復旧作業後に希望するデータがどの程度復元できたのかも判らない」としており、「最初から『復元率〇〇%』とホームページやチラシなどに、誇大な復元率を表示している会社には、十分気をつけた方がよいと思われます」としてます。

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