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テレビCMや広告などスマホゲーは数多く製品化されていますが、この内『F2P』基本プレイ無料のオンラインゲームについて、企業に入る収益の半分はわずか0.19%のユーザーが課金したものであることが明らかになりました。

モバイルゲームの開発はいわば地雷原だ。「App Store」や「Google Play」で見つけてもらうのが難しいだけでなく、どのように収益を得るかという重要な問題がある。アプリケーションは無料であることが当然とされるこの時代、ゲームを販売することは不可能に近い。つまり、収益を得るには、「一部を有料で提供する無料ゲーム」の少額取引に頼るのが正解だということが理解されつつある。

しかし、ここにも問題がひそんでいる。最新の報告によれば、モバイルゲームに使われる金額の48パーセントが、わずか0.19パーセントのユーザーからやってくるというのだ。

WIRED.jp
アメリカのハイテク技術を報じているニュースサイト「VentureBeat」は、モバイル・マーケティング会社『スワーヴ』が行った調査結果として、スマホ向け基本プレイ無料のゲームはごく一部の熱心なプレイヤーによって市場全体が維持されていることが分かったとしています。

今回の研究は2016年2月の1ヶ月間、40以上の基本プレイ無料(以下、F2P)ゲームを利用した2,000万人以上のプレイヤーについて支出を調べたものになっているとのことです。
その結果、記事によるとF2Pについてゲーム内でアイテム等を購入するなどの目的で課金しているプレイヤーは少数派で、また課金しているプレイヤー自体も課金の頻度は月に1回というプレイヤーが全体の6割弱、また月に5回以上課金しているプレイヤーは6.5%いるものの課金は少額だったとしています。

しかし、スワーヴによるとF2Pには多額の課金をしているプレイヤーが確認されており、その割合は0.19%(1000人に1~2人)で一人あたりの課金額は不明なのですが、企業が得る収益の48%に達しているとしています。
信じがたい話なのですがこの調査結果は2年前のデータでも同様の数値になっているとのことでこの傾向はほとんど変わっていないとしています。

また他社の調査では収益の33%は1%のプレイヤーが課金したものだとする報告もあり今回の報告が正確なものと言えるのかは不明です。それでもごく一部の重課金プレイヤーによりF2P全体が支えられているという実態は間違いないとしています。

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