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近年、大気中のCO2(二酸化炭素)濃度が上昇していることによる地球温暖化が発生しているという『説』が語られることがあるのですが、この問題について就任したばかりの米環境保護庁長官スコット・プルーイット氏は人類による地球温暖化説を否定している発言をしていると報じられています。

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米環境保護庁(EPA)の長官に就任したScott Pruitt氏は9日、CNBCのニュース番組「Squawk Box」のインタビューに応えて、「地球温暖化の主要な要因となっているのはCO2か」という質問に答えて「人間活動が環境に与える影響を正確に測定することは非常に難しく、CO2が地球温暖化の主要な要因となっているという考えには同意できない」と述べた。

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地球温暖化は温室効果ガスである二酸化炭素濃度が増したことにより発生しているとしており、この二酸化炭素は人間活動が原因だと言われています。しかし、これは『説』に過ぎないもののIPCCは人間による化石燃料の使用が地球温暖化の主因と考えられ、自然要因だけでは説明がつかないなどとし人為的な温室効果ガスが温暖化の原因である確率は「90%を超える」と主張しています。
そのため、低炭素社会に向け近年は石炭・石油火力発電所の新設中止をはじめエコカーや電気自動車にするなど様々な対策が実施されています。

一方で、本当に人類が原因なのかという点については専門家の間でも意見が分かれているのも事実です。あえて彼の発言を擁護する説明を付け加えると、例えば2014年にIPCCが示した過去1万年間の地球の気温変化を示したグラフについて、ウィスコンシン大学をはじめとる6つの研究機関の研究者らは多くの問題があるとする論文を発表しています。
研究者によると地球の温暖化が始まったのは完新世(約1万年前)に入った後で、20世紀以降の地球の温暖化において人間活動が地球温暖化に影響を与えたとする『証拠』は存在しないとしています。具体的には「実際の観測結果からは地球の寒冷化していることが示されており、また、物理モデルによるシミュレーションの結果からは地球は温暖化していることが示されている」と矛盾を指摘しています。

また、2009年には流出したメールから地球温暖化を示すデータが意図的に改ざんされていた疑惑が浮上しています。これはIPCCが2001年に提出した過去1世紀の気温変動グラフというもので『20世紀後半に気温が急上昇したことが明らかになった』とするデータが示されたものの、サンゴなどの分析から復元した過去の気温と実際に温度計で測定したデータを意図的につなぎ合わせるなど気温上昇を誇張するよう仕組まれていた疑いが確認されています。

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