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近年の登山ブームもありゴールデンウィークなどの連休で多くの人が登山を行っています。一方でルートを誤ったり、気象やケガなどで遭難するケースも多発しているのですが、これら多くの遭難者のほとんどが登山届を提出していと報じられています。

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山岳遭難が発生した場合に捜索救助の大事な手がかりになる登山届。青森県内で昨年に起きた山岳遭難は34件(39人)で、一人も登山届を提出していなかったことが、県警地域課への取材で分かった。恐山や岩木山などで山開きがあり、今後、本格的な登山シーズンを迎える中、同課は「登山届の提出」や「無理のない登山」を呼びかけている。

毎日新聞
記事によると青森県内で発生した2017年における34件の遭難に関して、いわゆる山登りによる遭難は13件、春や秋に行われることが多い山菜やキノコ採りで遭難に至ったケースが21件と実に6割を占めているとのことです。一方、これら遭難者が登山届け(登山計画書)を提出した人はゼロだったとしています。

遭難者における登山届けを提出について簡単に調べてみたところ平成29年における徳島県の山岳遭難発生状況によると、12件の遭難が発生したものの1件以外はすべて無届けだったとしており、全体的な件数としては登山届けを出した遭難者は2割り程度しかいなかったとされています。


日本で登山届けが義務化されているのは一部の県で、中には罰則があり場合によっては書類送検や罰金となった例もあります。しかし、その県内のすべての山が対象ではなく一部の山に留まるなど曖昧でわかりにくくなっています。

そして登山届け自体の問題があります。登山届は警察などが作成した雛形がインターネットで公開されているものの記載したものは警察に提出する必要があります(ただし、家族や登山口のポストだけでもよい)。また、氏名は当然としてどこの山にどのルートを通るのか、装備はどのようなものかを事細かにかく必要があり非常に面倒なものになっています。また登山届けを警察署やポストに提出した場合は更に下山報告を行わなければならないという二重に面倒なことになっています。

JMSCA 公益社団法人日本山岳・スポーツクライミング協会(登山届の雛形)

テレビやネット上では「無届けで遭難する人」については毎回批難されますが、そもそも仮に山菜取りの場合はそのほとんどが他人が所有する山であり不法侵入し山菜を取るという違法行為について堂々と警察に提出することはそもそも考えらません。また有名な山であれば他の登山者も多くそもそもルートを間違うなど事故に遭遇する可能性も低いという認識もあり一部の人に留まっているというのは納得できる状態になっています。

その上で、仮にスマホアプリなどで簡単に提出できるようにしたところで毎回出されるのかという疑問もあります。特に遭難者の多くは高齢者で、紙ですら提出されないものをスマホを利用しアプリのインストールしわざわざ登山届を作るという人は少ないと考えられます。

いずれにしても山で遭難した場合は探す方にも危険が生じ上空から捜索を行うヘリコプターが投入されたり救助が行われるなど、街中で発生した交通事故などとは異なり大規模で行われるということは登山者一人ひとりが頭に入れておく必要があります。

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