アメリカ空軍を中心に世界の西側諸国で配備されているF-15について米空軍は『F-15(2040C)』という大幅な改修を実施し2040年まで実戦配備する計画を発表しました。
(CNN) 米空軍は16日までに、約120億ドル(約1兆2240億円)を投じ、1980年代に本格導入されたF15型機戦闘機の大幅な機体改造計画を実施していることを明らかにした。改造は2024年から30年の間に終了する見通し。同機の実戦配備を2040年まで引き延ばすことになる。この『F-15(2040C)』改修計画に関しては2015年9月にボーイングが提案していたもので中距離空対空ミサイル AIM-120をはじめ各種空対空ミサイルを最大16発搭載(現行機は8発)できる案として、2030年代まで運用を目指すものとなっていました。
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記事によると、米空軍の報道担当者であるロバート・リース少佐の話しとして戦時の際の制空権確保を維持するために空軍は新たな兵器システムの開発を続けるだけでなく、F-15のような過去の実績が優れた兵器の能力改善を進める必要性があるとして改修の妥当性を訴えています。
今回改修計画案が発表されたF-15に関しては制空戦闘機のF-15イーグルとマルチロール機、いわゆる戦闘爆撃機のF-15Eの2機種が存在しています。米空軍によると「改修の対象は計435機のF-15」としており、F-15Eは生産数が420機となっていることからF-15 イーグルも対象になっていると考えられます。
F-15 イーグルに関しては2009年にフロリダ州エグリン空軍基地に配備されていたF-15が退役、2010年にハワイ空軍州兵での運用が終了しています。また、2010年度には多くのF-15が退役しており実戦部隊として配備されているのは在日米軍と在欧米軍のみとなっています。
この改修によりF-15Eに関しては2040年代まで運用するとしており運用開始から半世紀を超えると機種となりそうです。
▼AIM-120を16発搭載したF-15(2040C)
▼▼AIM-9とAIM-120を16発搭載したF-15(2040C)
ただ、このような改修が必要になった理由はF-22やF-35といった後継機となるはずだった第六世代戦闘機の開発や配備計画に問題があったことが根本的な原因と考えられます。
▼改修されるF-15E