伊藤忠グループのリサーチ会社であるマイボイスコム株式会社は、「MyVoice」のアンケートモニターを対象に「スマートフォンでのコンテンツ・アプリの利用」に関するインターネット調査を実施。2021年3月1日～5日の期間で10,028件の回答を集め、その結果を発表しています。

Techable(テッカブル)

今回アンケートに調査した方は約1万人でデータが分かりやすくまとめることができるのですが、今回はタイトルどおり、スマホアプリに関するもので知りたい人も多い課金とその購入頻度について紹介したものです。

もちろんこれはゲームだけやっているような人ではなく、一般の人も含まれているもので、かなり平均的な数値が取れているのではないかと考えられます。

コロナが原因？キャシュレスアプリは急増、地図系は減る

それによるとまず過去1年間でどのようなスマホアプリを多く使ったのかという質問ではニュースや地図アプリが増え、特に顕著なのはスマホ決済です。これはペイペイといったキャッシュレス決済になるのですが、昨年に比べて25%も多くなっており様々な利用者が急増したことが伺えます。
一方で地図アプリや交通のアプリ利用が減っておりこれは新型コロナウイルスが原因と考えられます。

有料アプリを使うのはごく少数！？

そしてアプリの有料アプリの利用状況です。アプリには例えばゲームのように月額いくら、ガチャという商品を引くために課金する要素、またアプリ自体も音楽や地図アプリでは1000円などの有料のものが存在しています。

これに関してはアプリにおける課金について、そもそも有料のものは使っていないと回答したのは77%です。つまり1万人のうち7700人は有料アプリや課金はしていないとのことになります。ちなみに定額課金はわずか9%(900人)、アプリ内課金も7%(700人)と少数であることが分かります。

その少数の課金者が使うお金はいくらなのか。これに関しては500円以下が5割弱で501円～1,000円で最大になるとのこと。つまりこのように課金をするような人は特にユーチューバーのように大金をかけ大量にガチャを回すという人は極めて少数であることがわかります。

まとめ

今回の記事は有料アプリの購入、その課金など興味深いお金に関する内容となりました。予想に反して課金している人が少ないと感じたのですが、ゲームなどの利用者に限った枠を設けるとかなり異なっている考られます。

例えばウマ娘などのようなゲームアプリでは大成功すると月に100億円ほど儲けることができる規模になることもあります。今後アプリ制作者側はどのようにヒットを生み出すのか。有名なゲームメーカーが制作したものであってもつまらなければ数ヶ月で消える場合があるという界隈であるため、流行るものは流行る、そうでもないものは早々に消えるという二極化が進んでいくと考えられます。