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それ自体が特に利益を発生させることが少ない研究。例えば天体の直径を導き出したところで得られる利益もゼロなのですが、計算するには観測装置やコンピューターが必要です。その費用は研究費から出されるのですが、なんと男女で倍も異なることがわかったと報じられています。

米国ワシントン州立大学心理学科のカレン・シュマリング教授研究らは今月4日、国際学術誌「研究真実性と同僚評価」として2005~2020年全世界で発表された研究費関連研究論文を分析した結果、女性研究者が得た研究費は男性の52%、つまり半分だったと明らかにしました。(参考)

記事によるとこの研究費は研究者一人当たりの費用を推定したもので、対象となった論文は全世界130万件以上の研究費申請資料から導き出されたものです。この資料は主に米国とヨーロッパのものとなります。

結果、女性研究者は平均で34万2000ドルで、男性は65万9000ドルと2倍近い差があったとしています。

研究者らは女性が世界人口のおよそ半分ですが科学界における女性研究者の割合が少ないと指摘しています。具体的には研究費申請資格を持つ人、つまり大学などの研究者の女性割合は36%でした。実際の支援率はそれより低い30%だったといい上記のように研究費申請額も女性が男性より少なかった。としています。

男女研究費の差は評価基準に問題があると主張しており、米国生命科学研究院のスティーブン・ギャロ博士は「研究費支援機関は評価と論文数、さらにその引用回数(他の論文で参考にされる優秀な回数)を重要に見る」としています。しかし、このような数値が研究能力の違いをそのまま反映しているとは言えないと否定しています。


一方で大学を見ても研究者の道に進む理系女子は非常に少なく、理系女子の割合は大学22%,大学院18% 大学・大学院に在籍する女子は文系では約半数なのに対し、医療系を除く理系は約20%と5人に1人となっています。

ここからも男女で研究費に差がでてくるのは当然です。理系の割合が男性の方が多くなるため優秀な研究者も男性が多くなるため研究費も増します。言い換えれば大学に進学する前、つまり高校という将来を選ぶ時点の話であり女性が理系をそもそも選ばない・選択肢に入れることが少ないため研究者の差別的な理由というものではなく自身の職業選択という根本的な考え方の違いから生まれてくるものと考えられます。