昔から言われていることとして、アメリカなど外国製の兵器には供給した国がやろうと思えば遠隔操作などを用いて無力化させるキルスイッチなるものが搭載されている…という噂です。これまで具体的に確認されたことは無いと思われるのですが、今回ウクライナ支援を行っていたアメリカがトランプ大統領の『機嫌』で機能制限が発生したことを受けて改めて注目されることとなりました。

このキルスイッチについて同じくアメリカの兵器を運用しているスイス、ベルギーといった国はF-35にいわゆる物理的・ソフトウェア的なキルスイッチなるものは存在しないという趣旨の説明をしています。

言い換えればアメリカが他国に輸出した兵器を遠隔操作で使用不能にしたりはできないとしています。

キルスイッチはないがキルスイッチはある

アメリカ製の単純な銃や砲弾といったものにキルスイッチはまず存在しないでしょう。ではF-35といった高度なコンピュータ制御される機体はどうなのか。実はこの機体は実質アメリカの支援が存在しなければ飛行が難しい機体となっており、これがキルスイッチとなっています。

You Don't Need A Kill Switch To Hobble Exported F-35s
https://www.twz.com/air/you-dont-need-a-kill-switch-to-hobble-exported-f-35s

こちらの記事によると「F-35はアメリカが管理するメンテナンスと物流チェーン、そしてコンピューターネットワークにアクセスできなければF-35はすぐに使用不能になり始め、限られた期間飛行を続けるジェット機も大幅に性能が低下した状態でしか飛行できなくなるだろう」としておりキルスイッチを使わなくても実質F-35の運用は難しくなるという趣旨の説明をしています。

非常に長文で説明されているのですが要はF-35は機体は機密が高く、アメリアのサポートを受けず複製するような形の整備なども行えるもののサポートを打ち切られれば機体の価値は大きく下がるとしています。

特に重要な電子機器を収めた「ブラックボックス」は、輸出管理上の理由で封印されておりメンテナンスのために指定施設に送り返さなければならず導入した国は知識ベースがまったく存在しないためこのようなキルスイッチになるようなものは存在しているといいます。

記事では「サプライチェーンから切り離されたF-35運用者が手持ちのスペアパーツや機体分解によって一定期間、一定数のF-35を飛行させ続けることができたとしてもそれらの機体の能力は著しく低下する」ともしてます。

アメリカの機嫌次第でウクライナのようにサポートが打ち切られた実例が今回表面化したことを受けて考える必要があるのは、アメリカの同盟国の日本や韓国、その他の同盟国に対してもどのような対応にでるのかは分からないということです。

アメリカにはアメリカの国益、日本や韓国といった同盟国には守るべき国益が存在します。しかしアメリカの国益に反し、機嫌次第では戦下の有事に大統領の独裁的な判断で一方的に行われてしまう可能性はゼロではありません。それはサポートを打ち切るという単純なものではなく、撤退という形で譲歩を迫られる可能性もあります。

いずれにしても自国は自国で守ることができることが理想なのですが、戦後日本のように強くアメリカに依存しているような国はほぼ不可能です。仮に国民の安心安全を確実に保障できる兵器があるとしたら北朝鮮のように核兵器・核の保有以外存在しなくなります。